法人向けAmazonギフト券とは？メリット・デメリット解説

自社でAmazonギフト券を利用しようと思ったときに、このような疑問を抱くことはないでしょうか。

メリット・デメリットを理解してから、法人向けのAmazonギフト券を利用したいですもんね。

そこでこのページでは、法人向けAmazonギフト券の種類や使い道・メリット・デメリットを解説していきます。

参考：法人向けAmazonギフト券はこちら

法人向けAmazonギフト券の種類

法人向けのAmazonギフト券には、以下の5種類があります。

• コードタイプ
• メールタイプ
• 自動登録サービス
• カードタイプ
• API

それぞれの特徴をひとつずつ解説していきますね。

法人向けAmazonギフト券を個人が買うことはできません。契約には法人ドメインのEメールアドレスが必要だからです。

コードタイプ

コードタイプは、ギフト券番号が記載された.csvファイルが納品されます。

.csvファイルは、Excelなどのソフトで中身を閲覧できますよ。

ギフト券番号をメールやSMS・自社のプラットフォームなどから送信したい場合にうってつけです。

メールタイプ

メールタイプは、こちらから指定したメールアドレス宛に、Amazonがギフト券番号を送ってくれます。

そのため、Amazonギフト券の配布方法を用意する必要がありません。

メールのデザインは、企業のオリジナルのものにもできますよ。

自動登録サービス

自動登録サービスは、ギフト券番号の自動登録機能が、メールタイプに付属したようなタイプです。

メールアドレスを指定すると、ギフト券番号をそのメールアドレスに送信するだけでなく、メールアドレスからAmazonアカウントを特定し、自動でギフト券番号の登録まで行います。

受け取った相手は、自分でギフト券番号をAmazonアカウントに登録する必要がありません。

カードタイプ

カードタイプは、コンビニなどで販売されているカードタイプのAmazonギフト券です。

デジタルのギフト券ではなく、手渡しで実物のAmazonギフト券を配りたい場合に向いています。

10万円分から注文できますよ。

API

APIを使って、Amazonのシステムと自社のシステムを統合できます。

必要なときに、すぐにAmazonギフト券を発行できますよ。

システム開発の工数がかかる点には注意してくださいね。

法人向けAmazonギフト券の使い道

法人向けAmazonギフト券を使う前に、具体的な使い道を知っておきたいですよね。

ここからは、法人向けのAmazonギフト券のよくある使い道を3つ解説していきます。

キャンペーンで配布

商品の販売促進キャンペーンのプレゼントとして、法人向けのAmazonギフト券を配布することができます。

例えば、SNSで定型の文章を投稿してくれた人に、Amazonギフト券をプレゼントできますよ。

コードタイプの法人向けAmazonギフト券なら、SNSのDMで送信可能です。

アンケート調査のお礼品

アンケート調査のお礼の品として、法人向けのAmazonギフト券を配れます。

例えば、顧客満足度を測るアンケートに回答してくれた人に、お礼の品として法人向けのAmazonギフト券を配るというかたちです。

前もって、プレゼントがAmazonギフト券であることを伝えておけば、回答率の向上も期待できます。

従業員へのインセンティブ

成果を上げた従業員に、インセンティブとして、法人向けのAmazonギフト券を使うこともできます。

この場合は、メールタイプやカードタイプの法人向けAmazonギフト券を使うと便利そうですね

従業員の満足度向上が狙えますよ。

法人向けAmazonギフト券のメリット

ここからは、法人向けAmazonギフト券のメリットを解説していきます。

購入を検討するときの参考にしてみてください。

大量のAmazonギフト券の購入・保管が簡単

法人向けAmazonギフト券は、大量購入・保管が簡単にできます。

一般向けのAmazonギフト券は、カードの裏面にギフト券番号が書かれていますが、保護シールを剥がしたり、カードを捨てたりする手間がかかりますよね。

法人向けのAmazonギフト券なら、ギフト券番号だけがデータとして送られてくるので、管理するのが簡単です。

保管する場所を取らないのがうれしいですね。

オリジナルデザインのAmazonギフト券が作れる

法人向けAmazonギフト券なら、オリジナルデザインのAmazonギフト券が作れます。

メールタイプだとオリジナルデザインのメールテンプレートが作れますし、カードタイプにはオリジナルデザインが印刷できますよ。

Amazonギフト券を受け取った人に、自社のことを思い出してもらいやすくなりますね。

APIで発注可能

法人向けAmazonギフト券なら、APIを利用して、必要なときに必要な分だけ、ギフト券番号を発行できますよ。

購入時の手続きの時間を短縮できます。

頻繁にAmazonギフト券が必要な場合に、重宝しそうです。

法人向けAmazonギフト券のデメリット

法人向けのAmazonギフト券のデメリットも解説していきます。

メリットとデメリット両方を理解したうえで、法人向けAmazonギフト券の購入を検討しましょう。

1回の購入は10万円からのみ

法人向けAmazonギフト券を買う場合は、1回あたり10万円以上の注文からしかできません。

法人向けAmazonギフト券は、1回につき10万円以上のご発注をお願いしております。10万円以下のご注文の場合は、一般向けAmazonギフト券をご利用ください。

(引用：Amazon.co.jp「よくあるご質問：ギフト券」)

10万円未満のAmazonギフト券が必要な場合は、一般向けのAmazonギフト券を買ってくださいね。

カードタイプの付属品は付いていない

カードタイプの法人向けAmazonギフト券には、付属品がつきません。

付属品とは、一般向けAmazonギフト券に付属している台紙や小箱・封筒などです。

付属品は、オプションでの有料販売もされていません。

支払い方法は前払いの銀行振込のみ

法人向けAmazonギフト券の支払い方法は、前払いの銀行振り込みのみです。

代金のお支払いは銀行振込での前払いのみです。クレジットカードはご利用いただけません。

(引用：Amazon.co.jp「よくあるご質問：ギフト券」)

クレジットカードで、法人向けAmazonギフト券を支払うことはできませんよ。

購入できない業種がある

法人向けAmazonギフト券が購入できない業種があります。

公序良俗に照らして問題がある商品、サービス、法令に違反する商品、サービスおよび反社会的勢力の関与が疑われる商品、サービスに関連する場合は、Amazonギフト券をご利用いただけません。

(引用：Amazon.co.jp「よくあるご質問：ギフト券」)

法人向けAmazonギフト券を購入できない具体的な業種は、以下のページを参考にしてください。

参考：法人向けAmazonギフト券を購入できない業種の一覧

さいごに

大量にAmazonギフト券が必要な場合などに、法人向けAmazonギフト券は便利です。

使い道に合ったAmazonギフト券のタイプを選びましょう。

メリットとデメリットを理解してから、法人向けAmazonギフト券を注文してみてくださいね。

参考：法人向けAmazonギフト券はこちら